SUSTAINABILITY

Sustainability

持続可能な社会のために「共存・共生・循環」を基本とし、環境への配慮、倫理観を大切にしながら社会に貢献します

サステナビリティ(Sustainability)とは、「人間・社会・地球環境の持続可能な発展」を意味し、数々の社会問題を解決するために、世界中で様々な取り組みがなされています。グラースジャポンはサステナビリティをビジネス戦略の中核に据え、倫理観だけでなく、イノベーションと価値創出の原動力と考え、環境破壊、動物愛護、貧困、ヘルスケア、社会福祉の充実、教育格差の是正を支援して参ります。
 
私たちはアパレル製品の製造は行っておりませんが、事業内容や顧客特性からファッション業界、ラグジュアリー市場とは切っても切れない関係にあります。ファッション業界は2番目に大量の水を消費する業界で、世界の炭素排出量の8~10%を排出しています。その排出量は、すべての国際航空便と船舶による排出量の合計を上回ります。公開されたボストン・コンサルティング・グループとグローバル・ファッション・アジェンダの報告によると、ファッション業界では年間の廃棄量とエネルギー排出量が60%増加すると予測されおり、水の消費量は2030年までに50%増加すると言われています。
 

日本では、30億点と想定される100万トンもの
衣料品が破棄されています

日本で作られている衣料品は、年間で40億点。その一方で、約30億点と想定される100万トンもの衣料品が破棄されています(2016年経済産業省)。つまり、大量生産され売れ残った衣料品のほとんどは廃棄焼却されています。
海外では、2018年BBCが放映した英高級ブランドのバーバリーが2017年にブランド保護のために衣料品やアクセサリー、香水など2860万ポンド(約41億8000万円)相当の売れ残り商品を破壊・処分していたことが分かりました。過去5年に処分された製品は9000万ポンドに上り、バーバリーだけで無く、高級ブランド各社は、盗難や安く売られることを防ぐために売れ残った商品を破壊処分している実態があります。処分されるブランド在庫は、定番商品よりもデザイン性に富んだラグジュアリー商品が多く、ファー製品も多くある事が伺えます。
 
また、セール品のタグをハサミでカット、塗りつぶして販売されるケースもあることをご存知の方も多いでしょう。ただし、タグの生産、縫製にも多くの人が関わっていることを忘れてはならないことです。百貨店の在庫は、アウトレットモールに行き、セール価格より大幅に値下げをすると値崩れが起こるため、在庫は様々なルートで取り扱われていくようになります。東南アジアでは、タグを切り離された衣料品が並ぶ光景を何度となく目にします。
 
多くのラグジュアリーブランドの利益はレザー製品が中心となり、一部の富裕層が購入したアパレル製品と合わせると採算は取れ、ビジネスモデルとしては成立しているのです。むろん焼却する過剰在庫分を想定した値付けになっている事も忘れてはならないことですが、年々値上がりし続けるラグジュアリー市場、レザー製品の値上げ率が軒並みであることから透けて見える部分です。ブランド価値を維持していくために価格戦略は重要ですが、モノが溢れ選択肢も増える現代において、消費主義は崩れ、人は、「モノ」では無く「コト」である経験、意義、そして、生き甲斐に価値を求めるようになりました。2020年にはパンデミックを経験し、益々世界はこの方向に向かうことが予想され、我々人類は、消費の在り方を再び考え直さねばならない時が到来したといっても過言ではありません。

環境・あらゆる生命へのリスペクト

デザイナーのステラ・マッカートニーが毛皮を使用しない宣言をし、多くのブランドが追随しました。
私たちは、アパレル製造は行っておりませんが、既に生産・販売されたお品物は、大切に愛用して頂ける方のもとにお届けできることは意味があると考え、ご提案をさせて頂きます。また、お客様の手持ちのファー、レザー製品は、動物へのリスペクトを第一に更に長く愛用頂けるようにリフォーム、リモデリングを積極的に行っています。

サステナビリティ

医療活動分野における支援

事業の収益の一部を団体Médecins Sans Frontièresに寄付させて頂きます。
Médecins Sans Frontières は、1971年にフランスの医師とジャーナリストのグループによって作られたNGO。世界最大の国際的緊急医療団体で、スイスのジュネーブが本拠地です。

サステナビリティ

新興国への教育分野における支援

新興国の更なる経済発展を促すためにも、次世代を担う人材の育成が要であると考えています。国内外の取引先やNPO/NGOとの連携を通じた人材育成プログラムを各国で実施し、グローバルリーダーとなり得る人材を育成することにより、世界の発展に貢献して参ります。

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